離職のコストを数字で見る:職員が1人辞めると、医療機関に何が起きるのか

要点:離職のコストは、採用費に加え、教育や欠員期間の負担も含めて自院の数字で試算すると、年間でどのくらいの金額が動いているかが見えてきます。

職員の入れ替わりは、現場の肌感覚では「負担が大きい」と分かっていても、金額にして把握している医療機関は多くありません。感覚を数字に置き換えると、次に何を優先するかを院長ご自身が決めやすくなります。この記事では、離職のコストを自院の数字で見積もるための考え方をまとめます。

まず、全国の水準を知っておく

日本看護協会の「2025年病院看護実態調査」によると、看護職員の離職率は11.0%、新卒採用の看護職員は8.4%でした(労働政策研究・研修機構の紹介記事)。常勤100人の規模なら、1年間に10人前後が入れ替わる計算です。

つまり、職員が辞めること自体は、どの医療機関にも起きる現象です。大切なのは、自院でそれがいくらの負担になっているかを知ることです。

離職のコストは「見える費用」と「見えにくい費用」に分かれる

見える費用

  • 求人広告費、人材紹介会社への手数料
  • 面接や採用事務にかかる時間
  • 入職後の研修費、教育担当者の人件費

人材紹介の手数料は、金額として分かりやすい費用です。全日本病院協会などが2020年に実施した328病院のアンケートでは、看護師1人あたりの手数料の平均は約76万円でした(「病院の人材紹介手数料」に関するアンケート調査)。

見えにくい費用

  • 欠員の期間に生じる、残りの職員の時間外勤務や応援の負担
  • 引き継ぎのための時間と、その間の業務の停滞
  • 新しい職員が一人前になるまでの、教える側の負担
  • 患者さんとの関係の途切れ、現場の雰囲気への影響

見えにくい費用は帳簿には出てきません。ただ、院長が「辞められると痛い」と感じる理由の大半は、こちらにあるはずです。

自院の数字で試算してみる

次の表の項目を、自院の実績で埋めてみてください。正確である必要はありません。おおまかな数字で十分です。

項目 考え方
採用にかかった費用 求人広告費+紹介手数料(直近の実績)
教育にかかった費用 教育担当者の時間 × 時給換算+研修費
欠員期間の負担 時間外勤務の増加分+応援にかかった人件費
1人あたりの合計 上の3つの合計
年間の離職コスト 1人あたりの合計 × 年間の退職者数

たとえば、次のような仮の数字で試算してみます。

  • 採用にかかった費用:76万円(上記アンケートの平均)
  • 教育にかかった費用:30万円(仮)
  • 欠員期間の負担:20万円(仮)

この場合、1人あたり126万円です。年間に5人が退職すれば、630万円になります。仮の数字ですが、この桁の金額が毎年動いていることに、改めて気づかれる院長は少なくありません。

数字の次に見えてくるもの

試算で分かるのは、「採用費を下げる」だけでは限界があるということです。紹介手数料を交渉しても、辞める人が減らなければ、同じ費用が毎年かかり続けます。

削れるのは、むしろ辞める理由の側です。給与や勤務時間はもちろん大切ですが、それだけでは説明のつかない退職も多くあります。「この職場で働く意味が見えにくくなった」と感じたときに、人は次の職場を探し始めます。この点は、医療スタッフのモチベーションと離職率の記事でも触れています。

AIやシステムの導入で事務作業が軽くなるほど、職員が「自分はこの医療機関で何のために働いているのか」を実感できるかどうかが、定着を左右するようになります。その医療機関ならではの価値を、院長ご自身の言葉で職員に届けることが、離職を減らす近道になります。

院長の感覚は、数字で裏づけられる

「辞められると痛い」という院長の感覚は、多くの場合正しいものです。数字にすると、その感覚が経営の言葉になります。誰かの責任を問うためではなく、次の一手を選ぶための材料として使っていただければと思います。

よくあるご質問

離職のコストには何が含まれますか?
求人広告費や紹介手数料などの見える費用と、欠員期間の残業・引き継ぎ・教育負担などの見えにくい費用です。
試算は正確でなければいけませんか?
いいえ。おおまかな数字で十分です。桁を把握することが目的です。

他院の取組みも、参考にしてみませんか

自院の数字を出してみて、「ここから何を手当てすればよいのか」と迷われたときは、他院がどのように取り組んでいるかを聞いてみるのも一つの方法です。医療機関名は伏せたかたちで、30分ほどオンラインでお伝えしています(無料)。

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